リハビリテーション専門職の現状と課題 ― 嘘偽りなく伝える「今」 NO３

業務の複雑化と専門性の高度化

かつてリハビリテーション専門職の業務は、「運動機能の回復」や「日常生活動作（ADL）の改善」を中心とする比較的明確な範囲にとどまっていました。しかし現在では、その業務内容は急速に多様化・複雑化しており、単なる「機能訓練の提供者」ではなく、「生活の再構築を支える専門家」として、より広範かつ専門的な役割が求められるようになっています。

具体的には、以下のような領域に対応する必要があります：

• 高次脳機能障害への対応（失語症、注意障害、遂行機能障害、記憶障害など）

• 嚥下障害のリスク評価と訓練（誤嚥性肺炎の予防や経口摂取支援を含む）

• 精神疾患や発達障害を有する対象者への支援（特にASD、ADHD、うつ病、統合失調症など）

• 地域包括ケアシステムにおける在宅リハビリの提供（訪問リハビリテーション、通所系サービスなど）

• 小児から高齢者に至るライフステージ全体への対応（発達支援、老年期の介護予防、看取り支援など）

• 医療・介護・福祉・教育機関との多職種連携と調整業務（チーム医療、ケア会議、サービス担当者会議など）

• 家族支援・心理的ケア（介護者への助言や心のケアなども含む）

このような拡大・深化した業務内容に対応するため、リハビリ職には従来の技術訓練能力に加えて、医療的判断力、臨床推論力、コミュニケーション力、社会制度への理解、ICTリテラシーなど、より包括的なスキルセットが求められる時代になっています。

■ 言語聴覚士の立ち位置と課題

中でも言語聴覚士（ST）は、医療・介護領域にとどまらず、教育・就労支援・司法福祉の現場にも進出しつつあります。対象となる障害は以下のように多岐にわたります：

• 発話・音声・構音障害

• 言語理解・表出の障害（失語症・発達性言語障害）

• 聴覚障害による言語獲得困難

• 嚥下障害（摂食・嚥下機能障害）

• 読み書き困難（ディスレクシア、失読・失書）

• 高次脳機能障害に伴う認知・記憶・注意機能の障害

• 吃音・構音障害・発達障害・自閉スペクトラム症児への対応

• 終末期におけるコミュニケーション支援

このように幅広い対象を支援できる専門性を持ちながらも、その役割や重要性が医療者・行政・教育者を含めて十分に理解されていないという現状があります。

たとえば、小児の発達相談で「ことばの遅れ」が指摘されても、「STの支援が必要」という判断がなされず、適切な介入が遅れるケースが後を絶ちません。また、摂食・嚥下障害のある高齢者に対し、誤嚥リスク評価を十分に行わないまま「食止め」や「ミキサー食」に移行される場面も見受けられます。これらは、STの不在や配置不足、ならびに制度上の評価不足に起因する“支援の空白”です。

■ 専門性が評価されないことが業務満足度の低下へ

業務内容が複雑化し、知識と判断力を要する高度な支援が求められる一方で、制度上の評価が追いついていないことが、リハ専門職の現場に「無力感」「過剰業務」「燃え尽き（バーンアウト）」を生じさせています。

特に言語聴覚士は、

• 勤務先が限られ（配置義務がない）

• 人数配置基準が存在せず

• 診療報酬や介護報酬での評価点数が低く設定されている

といった制度的ハンディキャップのもとで、「職務内容に比して評価も報酬も不十分」「現場での理解もされにくい」という二重の不遇を感じている人が少なくありません。

これが結果的に職務満足度の低下や離職意向の増加を招き、人材不足に拍車をかけるという負のスパイラルに陥っているのです。

■ 今後の展望に向けて

今後、リハビリ専門職がその専門性を持続的に発揮し、社会に必要不可欠な存在として評価されるためには、以下のような方策が求められます：

• 診療・介護報酬制度における専門性の定量的評価の拡充

• リハ専門職の多職種連携におけるコーディネーター的役割の位置付け明確化

• 公教育・行政・司法領域におけるリハ専門職の標準配置と職域拡大

• 専門職自身による情報発信と社会啓発の強化（リハビリの“見える化”）

• 業務の質を支える教育・研修制度の強化と現場への還元

リハビリテーション専門職の業務は「広がった」だけでなく、「深まって」います。そしてその深さが、制度と評価の浅さに見合っていない――このアンバランスこそが、現場の最も深刻な問題の一つなのです。